知っておきたい、業界分類一覧と解説
業界研究は就職活動の中で重要な要素のひとつです。業界について理解が深まると、その中で自分に合った業界がどこか考えられるようになります。「志望している職種はどのような業界に多いのか?」、「学校で学んだことが活かせるところはどこか?」などお悩みの方は業界への理解を深めましょう。ここでは、業界分類とその概要を解説します。
業界とは
就職活動における業界とは、企業を事業やサービスで分類したものです。業界によって取り扱う商品やサービスはさまざまで、メーカーが製造した商品を商社が仕入れ、小売が販売するなど各業界は密接な関わりを持っています。
8つの業界分類
業界を大きく分けるとその役割から「メーカー」「商社」「小売」「金融」「サービス」「ソフトウエア・通信」「マスコミ」「官公庁・公社・団体」の8つに大別できます。
それぞれの業界が下記のような役割を果たし、社会を構成しています。
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- メーカー
- モノをつくる
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- 商社
- モノを動かして利益を得る
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- 小売
- モノを消費者に売る
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- 金融
- お金を動かして利益を得る
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- サービス
- かたちのないものを売る
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- マスコミ
- 情報を大勢の人に一度に伝達して利益を得る
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- ソフトウエア・通信
- 情報に付加価値をつけて売る
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- 官公庁・公社・団体
- 国と地方公共団体の役所
業界分類
メーカー |
食品・農林・水産 |
サービス・インフラ |
不動産 |
---|---|---|---|
商 社 |
総合商社 |
ソフトウエア |
ソフトウエア |
小 売 |
百貨店・スーパー |
広告・出版・マスコミ |
放送 |
金 融 |
銀行・証券 |
官公庁・公社・団体 |
公社・団体 |
各業界の概要
メーカー
メーカーとは原材料などを加工することで製品を開発・生産し、提供する業界です。主に自動車や家電など長年使用する製品を開発・製造する「耐久消費財メーカー」、食品や医薬品など日常生活で使用する商品を開発・製造する「生活用品メーカー」、鉄鋼や繊維、自動車・電子部品、半導体などの素材を開発・製造する「原料・部品メーカー」、OA機器や医療機器、プラント設備などを開発・製造する「機器・機械メーカー」などのさまざまなメーカーが存在します。
商社
商社は輸出入貿易でメーカーから仕入れた商品を小売店などに販売し、その仲介料で収益を上げます。主にあらゆる分野の商品やサービスを取り扱う「総合商社」、特定の分野の商材を取り扱う「専門商社」があります。
小売
小売とはメーカーや卸売業者から仕入れた商品を、消費者に販売する業界を指します。主に「百貨店」、「スーパーマーケット」、「コンビニエンスストア」、特定の商品を取り扱う「専門店」などがあります。最近では店舗やインターネット、イベントなどであらゆる場所で消費者とつながり、全てを連携させてアプローチする「オムニチャネル」も注目を集めています。
金融
金融は、さまざまな業界と密接な関わりを持ちながら経済を支える業界です。主に預金の取り扱い、資金の貸し出しなどの融資を行う「銀行」、株券売買や新株発行のサポート、企業買収・合併の仲介などを行う「証券」、生命保険や損保保険などで個人・企業の保険料などを運用する「保険」などがあります。
サービス
サービス業は個人や企業が求めているサービスを提供することで対価を得て利益を上げます。主に旅行やフード、教育などを提供する「BtoCサービス(個人にサービスを提供)」、建設・土木、人材などを提供する「BtoBサービス(企業にサービスを提供)」、運輸などを提供する「BtoBtoCサービス(個人と企業にサービスを提供)」などのさまざまなサービスが存在します。近年は時代に合わせたサービスの出現が目覚ましく、時代の動向を捉えることがサービス業には重要となっています。
ソフトウエア・通信
ソフトウエア・通信業界は、情報の伝達や処理・加工に関わるサービスを提供します。企業経営に関わるシステムなどを開発する「ソフトウエア」、利用者にとって有益なコンテンツやニュースを提供する「インターネット」、通信ツールを開発・提供する「通信」などがあります。専門知識が問われる場合が多いことが特徴です。
マスコミ
マスコミ(マスコミュニケーション)業界の役割は、世の中にあるあらゆる情報を多くの人に伝えることです。主に電波などを利用してさまざまな音声、映像、文字などの情報を伝える「放送」、ニュース情報などを紙面を通じて伝える「新聞」、書籍や雑誌などを発行し、書店やネット通販で販売する「出版」、商品やサービスなどのメッセージをメディアを通じて伝える「広告」などがあります。
官公庁・公社・団体
公社・団体は地方公共団体や学校、病院など社会の中で民間ではできない公的な事業を行う団体です。官公庁は、国と地方公共団体の役所を指し、中央省庁や裁判所、国会、日本銀行などを含みます。
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